
大手旅行代理店での法人営業を経て2011年入社。営業部門の管理職として、NTTデータ、NTTデータグループへの研修提供や人材育成支援を担当。2014年に外販部門を立ち上げ、外販拡大に着手。2017年より営業部門の責任者としてグループ内外の営業活動やマーケティング、プロモーションの統括に従事。2022年にリリースしたラーニングプラットフォーム「Olive OneⓇ」のプロダクト責任者を兼任。2025年より現職。
事業推進部について教えてください。
事業推進部は経営層と連携して全社の事業戦略を企画・推進し、3つの事業部を横串で支援する横断的組織です。大きくは3つの機能を有します。
・事業戦略・販売戦略
・シェアードサービス
・サブスクリプションや研修外サービスの提供
事業戦略・販売戦略機能では、全社の事業戦略検討だけでなくお客様の窓口機能も担っており、お客様のニーズや課題を把握し各事業部への橋渡しを行っています。また、各社の研修受講データや環境分析も実施し、お客様へより効果的な育成を行うための提言を行うのも当部の役割です。
シェアードサービス機能では、契約・請求・支払い、設備管理など、全社のバックヤード業務を集約し対応することで他事業部の業務効率化を図っています。その他にもサブスクリプションサービスや研修以外の業務支援サービス提供など、事業部に属さない幅広い業務を対応しています。
このように、当部の業務は各事業部やコーポレート部門との連携が必ず必要になります。常に情報が共有されるようミーティング等コミュニケーションを積極的に行っていくことも、我々の業務には欠かせません。
部としては少数精鋭の組織ですが、経験者採用のウェイトが大きく、様々なバックボーンのメンバーが活躍してくれているのも大きな特徴です。いろいろな業界の出身者がおり、幅広いノウハウとそれぞれのナレッジを活かして業務にあたってくれています。
事業推進部長として組織運営で大事にしていることや、事業推進部に込める思いを教えてください。

人材育成というのは企業や組織の要です。「未来を創る組織のために。未来を支えるヒトのために。」というコーポレートメッセージを10年以上前に私が作りましたが、組織が活性化するためには、そこで働く人の活躍が欠かせません。組織の活性化や人材育成の支援ができる当社の事業は非常に重要であり、その事業戦略や仕組みづくりに関わることができるというのはやりがいの大きい仕事だと思っています。
当部では日々の業務においても常に変革の可能性を模索しています。これまでのやり方を踏襲するのではなく、より価値を提供できる方法や業務効率化できる部分を探し、全社をサポートすることが事業推進部のミッションです。各事業部を支援し、より多くのお客様に最適なサービスやソリューションを提供することでデジタル時代の社会に貢献していけると考えています。
昨今の社会情勢や人材育成などのトレンドを踏まえ、NTTデータユニバーシティが担うべき役割についてどう考えていますか?
NTTデータユニバーシティはIT業界のリーディングカンパニーであるNTTデータのグループ会社として、グループ内外のお客様に向け、IT領域だけでなく新入社員教育を始めとした階層別育成やビジネスをリードする人材の育成に力を注いでいます。
これまではIT人材といういわば専門人材の育成が主でしたが、AIの浸透など加速するデジタル化の潮流はITの専門人材を育てるだけでなく、今後は全てのビジネスパーソンがデジタルリテラシーを高め、データに基づいた事業構想・サービスデザインを行い、自社や自組織のサービス・ソリューションにデジタル視点を組み込んでいくことが求められます。そのためには日々変化する環境に対し、タイムリーに対応していくことが重要です。
NTTデータグループのコーポレートユニバーシティとして、グループの人材育成強化に向けて良質な研修やサービスを提供するとともに、そこで得られた知見・ノウハウを社会に還元していくことが当社の使命だと考えています。
どんな人と一緒に働きたいですか?
人材育成事業は、研修やコンサルティングという形のない商材を扱います。有形商材のように見たり触ったりすることができませんので、最適なサービスやソリューションを提供するためには、市場の動向やお客様の課題・ご要望をしっかり理解し、データドリブンで物事を考え専門性を発揮する人材育成事業のコンサルタントであることが求められます。
当部では「SHIP」という行動指針を掲げています。
S:Speed、H:Hospitality、I:Innovation、P:Professionality
「高い専門性をもって機敏に真摯にお客様に向き合い、常に新しいことにチャレンジをする」
そのような組織(船)で大海原を渡りたいと願っており、そのような人材と一緒に働けることを楽しみにしています。

※インタビュー内容は取材当時のものです。
